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2025年6月9日

トヨタ、水素サウナ共同開発 水素燃焼技術を応用

トヨタ自動車(愛知県豊田市)は6月3日、フィンランド企業のHarvia Plc(ハルビア)と、水素燃焼技術を活用した水素サウナのコンセプトモデルを共同開発したと発表した。開発したコンセプトモデルは、2025年にフィンランドユバスキュラ市で開催する2つのイベントに展示される。

 

クリーンに運用しながら、本格的なサウナ体験を提供

 

 

水素は、使用時にCO2を排出しないクリーンなエネルギー源である。今回、サウナストーブに使用することで、水蒸気と暖かい空気のみが発生し、従来の加熱方法に代わる手段として期待される。

 

両社は今回、水素サウナを開発するにあたり、柔らかく心地よい熱を特徴とする伝統的な「スモークサウナ」の本質を再現することを目指した。完成したサウナストーブでは、水素の炎と暖かい空気がサウナストーンの間を通り抜け、石を全方向から均等に加熱し優しく包み込むように熱が広がる。これにより、水をかけた際に生じる心地よい蒸気「ロウリュ」を生み出すという。

 

「伝統を大切にしながら未来を見据えた、新しいサウナ体験が実現する」

 

ハルビアは、世界有数のサウナ・スパ市場の企業で、個人・業務用向けに持続可能で革新的なソリューションを提供する。また同社は製品開発や製造から、エネルギー効率、サプライチェーン管理に至るまで、すべての業務において、環境への影響を最小限に抑える取り組みを進めている。

同社イノベーション&テクノロジー部門責任者のティモ・ハルヴィア氏は、「トヨタとの協業により、伝統を大切にしながら未来を見据えた、新しいサウナ体験が実現できる」と述べた。

 

トヨタは現在、水素を重要なエネルギーと位置付け、「つくる/はこぶ/ためる/つかう」の各領域において、各者と連携し、さまざまな取り組みを推進している。今後も水素社会の実現に向け、水素利活用のさらなる促進を目指す。

 

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2025年6月8日

沖縄電力、波照間島で再エネ導入拡大の実証 可倒式風力発電を利用

沖縄電力(沖縄県浦添市)は6月2日、内閣府の2025年度「沖縄型クリーンエネルギー導入促進実証事業」において、波照間島における再エネ導入拡大実証事業が採択されたと発表した。この事業は、沖縄電力・ネクステムズ(同)・沖電工(同・那覇市)・石垣島未来エネルギー(同・石垣市)の4者共同事業体として応募したもの。

再エネ100%電力の供給時間延長へ

沖縄電力は2009年、波照間島に国内初の可倒式風力発電設備を導入した。2018年には再エネ利用拡大への取り組みとして、沖縄県の事業を活用しモーター発電機(MGセット)を設置。2020年には約10日間にわたり再エネ100%の電力供給に成功した。

今回の共同事業では、新たに再エネ電源や蓄電池に加え、離島EMS・需要家側EMSを構築し、これら設備と既設ディーゼル発電機と組み合わせシステム全体を制御し、再エネ100%による電力供給時間のさらなる延長を目指す。

同事業を通じて得られる成果は、沖縄エリアと類似する国内外の島嶼部やマイクログリッドを志向するエリアへの展開につながることから、今後はさらなる技術開発が期待される。

可倒式風力発電設備(出所:沖縄電力)
可倒式風力発電設備(出所:沖縄電力)

硫黄島・南鳥島でも再エネ導入実証を実施

沖縄電力グループは、県内離島の小規模電力系統への再エネ導入を通じて蓄積した経験や、系統安定化技術の知見などを有している。

2022年度から2025年度には、同子会社のシードおきなわ(沖縄県浦添市)とともに、硫黄島・南鳥島で再生可能エネルギーの導入実証を行った。今回の取り組み同様、両島に太陽光発電設備、蓄電池(系統安定化装置)、EV・省エネ機器などを設置するとともにエネルギーシステムを構築した。

 

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