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2025年9月4日

日立ら、太陽光パネルの板ガラスを回収 粉砕せずにオフィス家具に再利用

日立製作所(東京都千代田区)、トクヤマ(同)、イトーキ(同・中央区)は9月1日、廃棄が課題となる太陽光パネルから板ガラスを回収し、オフィス家具の部材に再利用する実証を行ったと発表した。トクヤマの技術で太陽光パネルから高品質ガラスを回収し、日立の評価技術で劣化を確認することで粉砕せず再利用を実現。イトーキが会議ブースを試作し、CO2排出量を最大50%削減した。

 

2024年から共同研究を開始した3社、大量廃棄問題に対応

寿命を迎えた太陽光パネルの大量廃棄が2030年代以降に見込まれる中、その約6割を占める板ガラスの再利用方法の構築は急務といえる。従来は粉砕して路盤材やガラス原料として活用する方法などが検討されてきたが、長期間の屋外使用で生じる「亀裂」や「アルカリ溶出」といった劣化の影響を評価せずに再利用することは、安全性や耐久性の面で課題となっていた。

こうした状況を受け、日立製作所・トクヤマ・イトーキの3社は2024年9月から共同研究を開始し、太陽光パネルから回収した板ガラスを粉砕せず家具部材に活用する実証を実施した。

今回、トクヤマが低温熱分解法で高品質な板ガラスを回収し、日立が非破壊強度推定技術により劣化の有無を検証。イトーキが回収ガラスを活かした会議ブースを試作した。回収したガラスの強度を推定し、合わせガラスに仕上げることで、オフィス家具部材として使用可能であることを確認。また、新規にガラスを製造する場合と比較し、CO2排出量を最大50%削減できると推算した。

3社は今後、オフィス家具のほか建材分野など多様な領域のパートナーと連携し、サプライチェーンの構築や事業モデルの検討、さらなる品質検証と評価技術の標準化を推進する。業界全体での協創や標準化を呼びかけることでリサイクルの社会実装を目指す。

 

3社の技術やソリューションを集結

今回の取り組みでは、それぞれが開発した技術やソリューションを集結し、太陽光パネルから回収した板ガラスを、安全かつ高品質なままで再利用することが実現した。

 

トクヤマの低温熱分解法

トクヤマは、使用済み太陽光パネルを構成する板ガラスやセル、インターコネクタを高品質に回収できる技術を独自の低温熱分解技術を用いて確立した。熱分解条件と処理工程を最適化することで、主な部材の原料化(水平リサイクル)する技術を活かし、板ガラスをそのまま製品化するための品質管理や処理工程に反映。より高品質な部材供給を可能にした。

日立の非破壊強度推定技術

日立は、ガラスの劣化要因である「亀裂」と「アルカリ溶出」の強度への影響を複合的に評価し、劣化要因を判別する画像処理と組み合わせることで、回収ガラスの強度を推定する技術を開発した。これにより、回収ガラスの安全性と耐久性を確保したアップサイクルが実現した。

イトーキ、回収ガラスを意匠に活かした会議ブース

イトーキが試作した会議ブースは、回収ガラスの微細な凹凸をそのまま活かし、視線を遮る意匠に取り込んだ。板厚が限定されサイズも不均一な回収ガラスを効率的に再利用する為、合わせガラス化で安全面へ配慮。ガラス面とスチール面を混合させて強度を保持したパネル構造で再設計したという。さらに、ソファ張地にはイトーキが取り組んできたアップサイクル素材も組み合わせるなど再生材への新たな価値の創造に取り組んだ。

 

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2025年9月3日

ブドウの雨よけに薄膜太陽光パネル、蓄電力で夜間照射し着色向上 山梨県

山梨県は8月27日、ブドウ棚の雨よけに設置した有機薄膜太陽電池の電力を活用し、ブドウの着色向上を図る世界初となる実証の結果を報告した。光を透過する有機薄膜太陽電池は、日中の太陽光をそのまま果実に届けながら発電することが可能で、蓄電した電力で夜間にLED照射することでブドウ果実の着色が向上した。

 

有機薄膜太陽電池を活用した実証

実証は7月から、公立諏訪東京理科大学と共に「発電」と「農業栽培」の両立を目的として実施した。

ブドウ園の簡易雨よけにフィルム状の有機薄膜太陽電池を設置し、発電した電力をバッテリーに蓄電。蓄電した電力で夜間にLEDライトを照射し、県オリジナル品種「サンシャインレッド」の着色を促す仕組み。

従来の栽培では、地面に白色のマルチシートを敷き、反射光で果房を照らすことで着色を促してきたが、今回の方法では太陽の透過光と夜間のLED照射を組み合わせた。この結果、果実の着色向上が確認できた。

 

軽量で農地活用に適応

使用した有機薄膜太陽電池は厚さ0.3mm、重さ0.4kg/m2。軽量で柔軟性があり、農地での利用にも適している。色の選択性と再現性に優れており、鉛やスズを含まず有機物を使用する技術のため安全性が高く、従来の光を通さない太陽電池と異なり、栽培と発電の両立が可能だという。

 

カーボンフリー農業体系の構築を目指す

県は、実用化に向け2027年まで実証を続けるとしており、将来的には、ビニールハウス全体への活用や水素利用によるカーボンフリー農業体系の構築を目指す。

 

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