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2026年3月16日

三協立山（富山県高岡市）は3月10日、アイシン（愛知県刈谷市）、山下設計（東京都中央区）と共同で、窓の内側に設置できる「内窓設置型ペロブスカイト太陽電池ユニット」を開発したと発表した。既存建物の改修時に導入しやすい太陽光発電設備として、都市部のオフィスビルや商業施設などのZEB化を後押しする。

既存建物で再エネ導入余地が少ない企業の実務的な選択肢に

新ユニットは、ペロブスカイト太陽電池パネルを窓の内側に後付けで設置する構造としている。外壁側の施工を伴わないため、足場設置が不要で工期短縮や施工コストの抑制が見込める。

都市部の高層ビルは、屋上など設置可能なスペースが限られ、太陽光発電の導入余地が小さいケースが多い。窓を活用することで、これまで活用できなかった建物の開口部を発電設備として利用できるようになる。

オフィス・商業施設などで実証予定

今回開発したユニットは、実建物への設置による実証試験を予定しており、発電量や耐久性などを検証する。実証は、中部電力ミライズ（愛知県名古屋市）とローソン（東京都品川区）が締結した基本協定に基づく取り組みの一環として実施される予定だ。

将来的には、オフィスビルや商業施設、公共施設、集合住宅などへの導入を想定している。

YKK APは「窓で発電」する建材一体型BIPV開発を推進

ペロブスカイト太陽電池は、薄く軽量で設置場所の自由度が高いことから、建物の窓や外装などに組み込む建材一体型太陽光（BIPV）への活用が期待されている。政府も次世代太陽電池の普及を後押ししており、2040年までにペロブスカイト太陽電池を約20GW導入する目標を掲げるなど、市場拡大に向けた取り組みを進めている。

こうした動きを背景に、企業の脱炭素戦略では、屋上太陽光だけでなく、窓や外装など建物部材を活用した発電設備の導入も重要な選択肢と位置付けられつつある。

建物の内窓を利用したペロブスカイト太陽電池では、YKK AP（東京都千代田区）が、ガラスそのものが太陽電池として機能する建材一体型太陽光発電（BIPV）の開発を推進している。積雪寒冷地向けなどの実証を重ね、実用化を目指す。

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