エネルギーインフラ材料の信頼性を評価日本製鉄ら17者が共同研究開始

2025年5月24日

日本製鉄（東京都千代田区）と東京大学は5月19日、JFEスチール（同）ほか14者と共同で、カーボンニュートラル（CN）社会を支えるエネルギーインフラの材料信頼性を科学的に解明し、標準化を目指す社会連携講座「未来エネルギーインフラ材料高度信頼性探求拠点（MEIT）」を設置し、共同研究を開始した。期間は2025年5月1日から2030年4月30日までの約5年間。

大型液化アンモニアタンクなどの実現を目指す

この講座では、水素、アンモニア、CO₂の液化貯槽や高圧・液化輸送、燃料格納に関わるエネルギーインフラの材料信頼性を評価し、脱炭素化に不可欠なシステムの経済性と長期的な安全性に向けた研究開発を行う。中でも、大型液化アンモニアタンクや大型液化CO₂タンクのCCS用高圧CO₂導管に関する破壊評価技術や基準の策定、廉価ステンレス鋼・低Ni鋼といった次世代廉価材料の評価技術開発に注力していく。

協力する14者は、IHIプラント、INPEX、ENEOS Xplora、カナデビア、川崎重工業、神戸製鋼所、JFEエンジニアリング、JERA、東京ガスネットワーク、名村造船所、日鉄エンジニアリング、日鉄パイプライン＆エンジニアリング、一般財団法人日本海事協会、三菱重工業。このうち神戸製鋼所、一般財団法人日本海事協会はJFEスチール・日本製鉄とともに同講座の幹事機関を務め、すべての研究プロジェクトに携わる。

そのほかの企業は参画企業として、一つまたは複数の研究プロジェクトの研究計画の策定や進捗審議に関与し、国の研究開発事業の申請や規格化プロセスにも取り組むという。このほか、共同研究では東京大学大学院工学系研究科や機関研究者との交流を図りながら、同分野への優秀な人材確保も狙うとしている。

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