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発電材料は従来のシリコン系だが、重さは3.0kg／m²、従来の太陽光発電パネルに比べ、重量は約1／4と軽量。厚さは2.5mmと薄く、耐荷重不足の屋根や、曲面・特殊形状の屋根、建物の壁面などへも設置できる。

今回は研究所壁面に、フレキシブルモジュール（Sunport Power SPP370QHES）を60枚設置（出力22.20kW）し、パワーコンディショナー3台（14.85kW）を導入した。

同シリーズの太陽光パネルは防眩性が高く、近隣への光害対策にも配慮している。入射角が85度の場合、一般的なガラスパネルの反射率は50％であるのに対し、同製品は5％と低く、眩しさを軽減する。

この取り組みにより、初年度は約6.24tのCO₂排出量削減を見込む。また、災害時には自家発電を行い、BCP対策にも活用する。

東京都の補助金を活用し、地産地消型再エネ発電推進事業を推進

カンロは、当該設備で創出した再エネ電気を研究所内に供給し、自家消費することで、同研究所内で使用する電力の5.4％を太陽光発電で賄い、地産地消型再エネ発電推進事業を推進する。

今回、太陽光発電設備導入にあたっては、三井住友銀行（同・千代田区）がコーディネートを担った。

同社が活用した東京都の補助金「地産地消型再エネ・蓄エネ設備導入促進事業（都内設置・蓄電池単独設置、都外設置）」はクール・ネット東京が審査窓口となり、2026年度の公募を4月1日より開始した。申請期間は2027年3月31日までで、予算額に達し次第終了する。

なお、東京都は6月25日、脱炭素や省エネルギー、再エネ導入などに活用できる補助制度や支援制度を分野別にまとめたガイドブック2026年度版「エコサポート」を公開した。企業や自治体、住宅所有者など幅広い対象に向けた約100件の制度を掲載している。

カンロの脱炭素・省エネの取り組み

カンロは、「事業を通じた環境負荷削減」を掲げ、2030年までにスコープ1・2の温室効果ガス排出量を1万トン、スコープ3を11万トンまで削減し、2050年までのカーボンニュートラル達成を目標としている。また、省エネ施策として、研究所で空調設備の温度管理を最適化し、不要なエネルギー使用の削減に取り組むほか、全社でCO₂フリー電力への切り替えなどの取り組みを進めている。