2025年9月1日
総合マーケティングビジネスを手掛ける富士経済(東京都中央区)は8月27日、次世代型太陽電池のうち、フィルム型ペロブスカイト太陽電池や軽量型結晶シリコン、有機薄膜などの軽量・フレキシブル太陽電池の国内市場を調査した。2040年度の国内市場は、2024年度の4.9倍に相当する449億円に拡大する見通しだという。
この調査によると、現状は軽量型結晶シリコン太陽電池の商用化が先行しており、建物に後で据え付けるBAPVとして、産業施設や住宅の屋根への設置が目立つ。2024年度の軽量・フレキシブル太陽電池の市場規模は100億円弱、2025年度は139億円が見込まれる。
さらに現在、官民挙げて開発・量産化に取り組んでいるフィルム型のペロブスカイトが商用化されれば、2040年度には市場規模は449億円に達する可能性があるという。
フィルム型のペロブスカイトは軽量で折り曲げられるのが大きな特長。柔軟な太陽光の設置が可能になることから、次世代型太陽電池の「主力」として期待されている。
2040年に約4兆円規模になると同社が予測するペロブスカイト電池の世界市場だが、国内における現状は、大学発ベンチャーや化学系メーカーなどが開発に取り組んでいるものの、試験的な少量生産などが多く、商用化には至っていない。
これらの太陽電池については、2030年度前後をメドに建物の屋根や壁面、窓、自動車のルーフなどに搭載できるようにする研究開発が進む。2030年度ごろに市場が本格化するとみられるが、先行きは不透明だ。
調査は2025年5月~7月、フィルム型ペロブスカイト太陽電池への参入企業5社(リコー、東芝、積水化学工業、アイシン、PXP)、軽量型結晶シリコン太陽電池の参入企業3社(京セラ、Aiko Energy Japan、電巧社)、有機薄膜太陽電池の参入企業2社(MORESCO、東洋紡)を対象に実施。 富士経済による関連企業・団体などへのヒアリング、関連文献調査、社内データベースに基づき調査した。
記事内容へ





2026.03.02
コスモエネルギーホールディングス(東京都中央区)は2月25日、長崎県と宮城県で、ガソリンスタンド(サービスステーション/SS)跡地を活用した高圧系統用蓄電所を建設すると発表した。 SS跡地や遊休地を電力インフラとして再活…続きを読む
2026.03.01
系統用蓄電池物件のマッチングや売買ポータルサイト「系統用蓄電池.com」を運営するライフワン(東京都新宿区)は2月24日、系統用蓄電池用地として、ENEOS(同・千代田区)が保有する10物件の土地を取得したと発表した。再…続きを読む
2026.02.28
中部電力ミライズ(愛知県名古屋市)は2月20日、滋賀県米原市に新設した蓄電所「米原長岡蓄電所」の営業運転を開始した。同社にとって初の系統用蓄電所で、建設から保守、運用までを自社で一貫して手がける案件となる。 …続きを読む