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東北大学大学院 環境科学研究科の小端拓郎准教授らの研究グループは、1月5日、インドネシアの首都ジャカルタで、屋根上太陽光発電（PV）と電気自動車（EV）用蓄電池を組み合わせたシステムを活用し脱炭素化の効果を検証する実証実験を行った結果を発表した。

インドネシアの研究者らと協力し分析した結果、屋根上PVの活用については、同国のPVのコストの下落に伴い、2030年には8～15％程度のエネルギー経費の削減に繋がることがわかった。さらに、EVを蓄電池として活用することで、電力と自動車の運転に伴うCO2排出の76％～77％のCO2排出削減につながると同時に、エネルギーコストについて33～34%の削減に繋がることがわかったと報告した。

低緯度地域にあるジャカルタは、太陽の正中高度が年間を通じて大きいため、屋根の角度や方位によってPVの発電量がさほど変わらず、地理的な条件がPV施設の経済性に優位であることもわかった。

同研究グループは、屋根上PVとEVを活用して経済性の高い脱炭素化を実現する「ソーラーEVシティー」構想（PVとEVを組み合わせた都市の電力システム）を提案し、研究を進めている。公平で持続可能な世界の実現には、発展途上国の発展を促しながら急速な脱炭素化を実現する社会的・技術的な道筋を明らかにすることが求められている。そのためには、急速に価格が安くなっているPVシステムを都市で活用することが大きなカギとなるという考えを示している。

これまで日本の都市を分析してきたが、発展途上国の都市における屋根上PVとEVの効果が明らかではなかったという。