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2021年9月29日

東芝（東京都港区）と双日（東京都千代田区）、金属ニオブ（Nb）を販売・生産するブラジルのCBMM社は9月24日、ニオブチタン系酸化物（NTO）を用いた次世代リチウムイオン電池の商業化に向けた共同開発契約を締結したと発表した。今後、3社は主に商用電気自動車（EV）用途等に適した高エネルギー密度でかつ急速充電が可能な次世代リチウムイオン電池の2023年度の商業化を目指す。

NTOはリチウムイオン電池の負極材として一般的に使用される黒鉛と比較して、2倍の理論体積容量密度を持つ材料。NTOの採用によって、搭載電池の小型化や容量アップによるEVの航続距離の延伸が期待されているという。3社は2018年6月に、NTOを用いたリチウムイオン電池負極材の共同開発契約を締結し、東芝研究開発センターが中心となり開発を進めてきた。この度、試作セルの開発を完了し、商業化に向けた量産プロセスの確立と早期の市場投入に向けて、さらなる協業を進めるに至った。

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