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2025年7月16日

日立製作所（東京都千代田区）は7月10日、低温で高出力な発電を可能にする次世代固体酸化物形燃料電池（SOFC）技術を開発したと発表した。産業用分散電源の高効率化を支え、カーボンニュートラル社会の実現に貢献する技術として期待される。

従来技術の課題に半導体技術を応用
従来のSOFCは約700℃という高温での稼働が必要で、起動に時間がかかるうえ、断熱材も厚くせざるを得ないなど、適用範囲に制約があった。そのため、低温での運用を目指して電解質層の薄膜化が検討されてきたが、信頼性の確保が課題とされていた。

同社はこの課題に対し、半導体分野で培った技術を応用。SOFCの動作温度を約700℃から519℃まで下げつつ、1W／cm2を超える高出力と高信頼性を両立したという。

具体的には、燃料電池の構造を細かく分けて管理する手法を導入し、各セル単位で性能を評価して不良セルをあらかじめ除去した。これにより故障リスクを抑えつつ信頼性を高めたという。さらに、発電に重要な電解質層を、厚さを保ったまま均一かつ薄く仕上げることで出力密度の向上を実現した。

低温・高出力の両立で用途拡大　社会実装と脱炭素社会の実現をめざす
同技術は、断熱材の使用削減やコスト低減が可能となり、工場の自家発電や災害時の非常用電源など、産業用分散電源や可搬型電源など幅広い用途への適用が期待されるものだ。同社は今後、パートナー企業や補機メーカーとの協創を通じて同技術の社会実装をめざし、カーボンニュートラル社会の実現に貢献するとしている。

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