2025年9月1日
総合マーケティングビジネスを手掛ける富士経済(東京都中央区)は8月27日、次世代型太陽電池のうち、フィルム型ペロブスカイト太陽電池や軽量型結晶シリコン、有機薄膜などの軽量・フレキシブル太陽電池の国内市場を調査した。2040年度の国内市場は、2024年度の4.9倍に相当する449億円に拡大する見通しだという。
この調査によると、現状は軽量型結晶シリコン太陽電池の商用化が先行しており、建物に後で据え付けるBAPVとして、産業施設や住宅の屋根への設置が目立つ。2024年度の軽量・フレキシブル太陽電池の市場規模は100億円弱、2025年度は139億円が見込まれる。
さらに現在、官民挙げて開発・量産化に取り組んでいるフィルム型のペロブスカイトが商用化されれば、2040年度には市場規模は449億円に達する可能性があるという。
フィルム型のペロブスカイトは軽量で折り曲げられるのが大きな特長。柔軟な太陽光の設置が可能になることから、次世代型太陽電池の「主力」として期待されている。
2040年に約4兆円規模になると同社が予測するペロブスカイト電池の世界市場だが、国内における現状は、大学発ベンチャーや化学系メーカーなどが開発に取り組んでいるものの、試験的な少量生産などが多く、商用化には至っていない。
これらの太陽電池については、2030年度前後をメドに建物の屋根や壁面、窓、自動車のルーフなどに搭載できるようにする研究開発が進む。2030年度ごろに市場が本格化するとみられるが、先行きは不透明だ。
調査は2025年5月~7月、フィルム型ペロブスカイト太陽電池への参入企業5社(リコー、東芝、積水化学工業、アイシン、PXP)、軽量型結晶シリコン太陽電池の参入企業3社(京セラ、Aiko Energy Japan、電巧社)、有機薄膜太陽電池の参入企業2社(MORESCO、東洋紡)を対象に実施。 富士経済による関連企業・団体などへのヒアリング、関連文献調査、社内データベースに基づき調査した。
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