2023年4月6日
資源総合システム(東京都中央区)は3月29日、2023年版「太陽光発電ビジネスガイド」を発刊した。今後の市場を牽引すると見込まれるコーポレートPPAを中心とした新たな市場や需要の動向について、事例・関連制度等を整理し、解説した。価格は一般90,000円(消費税別・送料込)。
日本の太陽光発電市場はこれまで固定価格買取制度(FIT制度)によって成長したが、今後はオンサイト型自家消費、オフサイト型コーポレートPPA、FIP制度などによって導入が拡大していくとみられている。
記事内容へ
2025.07.13
大阪府とハンファジャパン(東京都港区)は7月8日、同社が主催するSDGsパートナーシップ制度「Green Alliance(グリーンアライアンス)」において、太陽光発電の普及および環境教育の推進に関して協業すると発表した…続きを読む
2025.07.12
三菱重工エンジン&ターボチャージャ(MHIET/神奈川県相模原市)は7月4日、東邦ガス(愛知県名古屋市)と共同開発した、体積比で最大15%の水素混焼が可能な出力450kWのガスコジェネレーションシステム「SGP M450…続きを読む
2025.07.11
東京都世田谷区は6月30日、住宅用太陽光発電の余剰電力を活かした地域内エネルギー循環の実証事業の実施に向けて、余った電気の売り手、買い手となるモニターの募集を開始すると発表した。 実証は、TRENDE(東京都千代田区)と…続きを読む