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2017年3月20日

ソーラーフロンティア（東京都港区、平野敦彦社長）は、海外での太陽光パネルの受注活動をやめ、国内市場に集中する。為替の影響などにより、海外市場の受注は採算が悪化したため。国内に住宅向けの新製品を投入するほか、１枚当たりの出力を向上させて付加価値を高める。同社の２０１７年の販売量は、前年と比べて１６％減の７５万キロワットに落ちる見通しだが、戦略の転換で採算性を高める。

ソーラーフロンティアの１６年販売実績は、９０万キロワット弱だった。そのうち海外が３割を占めた。海外で受注済みの案件への納入は続けるものの、当面は海外での受注活動は見合わせる。同社は海外から国内に受注の軸足を移すが、国内市場が縮小する中、京セラ、パナソニックとも海外進出に乗り出しており、国内太陽電池大手の戦略が分かれた。

ソーラーフロンティアの住宅向け新製品の「スマシス」は７月発売。パネルのサイズを小さくし、複雑な形状の屋根にも敷き詰めやすくした。住宅はパネルの設置枚数が増えるので、発電量を増大できる。また屋根に近づけて固定できる架台を採用し、パネルと屋根の一体感がある意匠性も訴求する。

パネル１枚の出力は現状の１７５ワットを１７年後半に１９０ワット、１８年は２００ワットへと高める。出力の増強により１枚当たりの発電量が増え、屋根のような狭い場所への設置に有利となる。１８年にはステンレス基板を採用し、現在のガラス基板よりも軽量化したパネルも量産する。

同社は年１００万キロワットの生産能力を持つ。販売が年間７５万キロワットに縮小しても、生産ラインを休止しない方針。生産手法を見直し、既存設備で高出力化したパネルを量産して稼働を維持する。１６年１２月期は海外事業の悪化により、１０７億円の減損処理を実施した。

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