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JPEAが新ビジョン発表! 2050年には太陽光が総需要の約30%に

2020年6月26日

太陽光発電協会(JPEA)が、2050年に向けた太陽光の普及に関するビジョンを発表。新たなビジョンでは、再生可能エネルギーへのシフトは想定以上のスピードで進んでいるとし、新型コロナウイルス・パンデミックを新しいエネルギー社会への転換点と位置づけた。

JPEAは5月18日、「感染症の危機を乗越え、あたらしい社会へ『太陽光発電の主力電源化への道筋』」と題したPV OUTLOOK2050を公表した。これは、日本のエネルギーの現状に対し、JPEAの見通しなどを独自に示したビジョンで、定期的に発表されている。前回発表されたビジョンは、2017年6月の「太陽光発電2050年の黎明」だった。

前回のビジョンでは、2050年の太陽光発電の導入量は200GW(ACベース)とされていた。しかし、この導入量では温室効果ガスの80%削減には至らないとされた。そのため今回のビジョンでは、標準ケースの200GWに加え、電化がさらに進んだ最大化ケースを想定し、300GW(ACベース)に見直された。最大化ケースとは、省エネや電化、電力の低炭素化に加え、蓄電池の大幅な導入を条件として想定している。

この導入量を踏まえ、2050年の電源構成における太陽光発電のシェアは、標準ケースで20%、最大化ケースで31%とされた。

 

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