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太陽光 12の予測は光と影、2035年のエネルギー(2) (5/6)

2017年2月9日

低炭素エネルギーが必要

広範囲に低炭素エネルギーを採用すると、予測11の結果がより望ましい方向に変わる。温暖化防止に役立つ。

Outlookでは、予測1から予測11までを導いてきた基本シナリオ(Base case)を、他の2つのシナリオと比較した(図7)。低炭素化をより素早く進めたときに、どの程度二酸化炭素排出量が減るかを示したものだ。

図7右は、どの部門において低炭素化を進めるのかをシナリオ別に示したもの。2つのシナリオのいずれも、発電部門(Power)の低炭素化が最も必要とされる。次いで輸送部門(Transport)、産業・ビル部門(Industry&Buildings)、主に発電部門における二酸化炭素固定(CCUS)だ。

BPの結論はある技術があまり役に立たないと主張している。CCUSの削減量から見て、二酸化炭素を全て吸収するような石炭火力発電所、このような発電所の効果をほとんど評価していない。

ベースケースのかわりに「素早い低炭素化(Faster transition)」シナリオを採用した場合、発電部門において年間50億トン以上の二酸化炭素排出量を削減する。4つの部門で合計80億トン削減。2035年の年間排出量は300億トンを下回る。だが、まだ図5に示したIEA 450の水準には到達できない。

「さらに素早い低炭素化(Even faster transition)」シナリオでは発電部門で80億トン以上を削減、4つの部門で合計150億トンを削減。その結果、2035年の排出量は200億トン近くまで下がる。このシナリオであればIEA 450の目標をクリアできる。

ガス需要が増えないと困ったことになる

Outlookが予測の変動要因の3番目として挙げたガス需要リスクとは何だろうか。ガスの需要が予測を下回った場合、石油と石炭の需要が増えてしまうことだ。

このようなリスクが顕在化するとすれば、主な原因は1つしかないと、Outlookは指摘した。石炭火力からガス火力への移行がとどまることはないものの、どの程度の速度で移行するかは政策(規制)によって左右される。例えば炭素価格付け政策(二酸化炭素を排出する企業に排出コストを負担させる政策)の軽重が、移行速度に影響を与える。

Outlookは天然ガス需要の年増加率がベースシナリオの1.6%ではなく、1.1%にとどまった場合(ゆっくりとしたガス転換シナリオ)を検討した。その場合、石炭需要は年平均0.2%ではなく、0.8%で成長する。2035年までに天然ガスが石炭のシェアを追い越すことはなくなる。

ここで1点だけ注意が必要だ。ゆっくりとしたガス転換シナリオでは、ガス需要はあまり伸びないが、図7にある素早い低炭素化シナリオを採用した場合、天然ガスの需要は、より低くなる。石炭火力をガス火力に転換すれば二酸化炭素排出量は下がるものの、これだけでは二酸化炭素排出目標はクリアできない。

 

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