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太陽光 12の予測は光と影、2035年のエネルギー(2) (3/6)

2017年2月7日

3カ月に1基、原子炉を増設する中国

原子力市場は水力よりも規模が小さいものの、成長は早い。年平均増加率は2.3%。

原子力の将来は今後、中国が左右する(図A-2)。中国の年平均成長率は11%と高く、2035年までの増設規模は1100TWhに達する。2015年から2035年までの全世界の増設量の約4分の3を占める。これを増設ペースに置き換えると、印象的な数字になる。今後20年間、3カ月に1基、原子炉を増設し続けることに相当する。

BPはEUと日本の予測も示した。EUは新規投資が先細りになる中、老朽化した発電所を閉鎖するため、マイナス成長が続く。大きく減少するのは2025年以降となり、2035年までの10年間の減少量は、中国以外の増加分よりも大きい。

日本では幾つかの原子炉が再稼働したものの、大事故以前の水準に戻ることはないと予測した。図中、黄色で表した「OECD Asia」とは、日本と韓国の2カ国の数字である。2025年以降は全く増えない。

【予測10】世界全体で電化が進む。エネルギー需要の増加のうち、3分の2を発電部門が担う
予測9では再生可能エネルギーと発電部門の関係を一部示した。次に、発電部門の全体状況をより詳しく紹介しよう。

一次エネルギー消費に占める発電部門の比率は1970年台には30%以下だった。熱源や輸送機関の燃料として、さらに化学工業の原料として一次エネルギーを使っていた。

現時点の比率は42%、これが2035年には47%まで高まる(図4)。一次エネルギーの用途のうち、電力が約半分を占めるに至る。

OECD諸国においては、人口当たりの電力消費量の伸び率はわずかだ。世界需要の伸び率を下回る。著しい伸びを見せるのは中国(図4右)。

新興国では現時点で10億人以上の人々が電力にアクセスできない。新興国のなかで2035年までに改善が進むのはインドだ。逆に取り残された形になるのがアフリカ。伸び率が低く、無電化地区が残り続ける。ただし、2035年以降は様相が異なる。正確な予測値を算出できないものの、2050年にかけて急速に電化が増加するとした。

 

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