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太陽光の出力変動を自律的に吸収、マイクログリッドの情報インフラを最小化

2016年12月1日

科学技術振興機構(JST)は11月24日、太陽光発電電力をより多く利用できる技術として、スマートメーター間の通信を利用し、分散的に電力使用量を調整する手法を開発したと発表した。

JSTの戦略的創造研究推進事業において、鳥取大学の櫻間一徳准教授らが開発した。天候による出力変動が大きい太陽光発電の大量導入時に、電力系統全体の需給バランスを維持できるような電力系統制御技術の構築を目指す。

再生可能エネルギー発電を多く導入した電力システムでは、日々の電力需給のバランスを調整する手法として、電力需要のピーク時などに需要家へ電力使用の抑制を促すデマンドレスポンス(需要応答)の手法が期待されている。

ただし、需要家全体の情報を集約し、大量のデータを処理する必要があることから、高性能なサーバーや高速な通信回線が不可欠とされている。

小規模な電力事業者やマイクログリッドの場合、これらの情報インフラの導入や運用は負担が大きい。

これに対し、今回の開発では、スマートメーターの通信ネットワークを活用し、スマートメーター同士が需要量や供給量といったデータを交換することで、分散的に価格やインセンティブ(報償)の調整量を決定するアルゴリズムを開発した。

 

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